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技術・サービス

土壌・地下水汚染 調査対策システム

自然環境を修復します。

土壌・地下水浄化

汚染調査から対策、評価まで一貫した土壌浄化サービス

土地取引や土地有効利用において、土壌・地下水の汚染が顕在化し、大切な土地の資産価値を脅かしています。汚れた土壌・地下水を浄化するには、高度な技術と経験を必要とします。

伊藤組土建は調査から浄化、モニタリングまで一貫して、最適で低コストによる浄化サービスを提供いたします。

土壌汚染対策法の施行

2003年2月15日に「土壌汚染対策法」が施行されました。対策法の目的は土壌汚染による人の健康被害を防止することであり、有害物質使用特定施設の廃止時に土地所有者等が土壌調査を行い、結果を自治体などに報告することや、汚染の対策を行うよう義務付けられました。また、土壌調査の方法や汚染土壌に対する対策措置の方法がルール化されました。また、これを受けて「宅地建物取引業法」や「不動産鑑定評価基準」などの関係法令等も整備されました。

土壌・地下水汚染調査・対策

土地の利用状況、目的に合わせた低コストで効率的な浄化対策の実施には、土壌・地下水の現状を的確に評価した最適な調査が必要です。

環境大臣指定の調査機関である伊藤組土建は今日まで培った技術や経験を基に、将来の土地活用まで考慮した調査・対策を行います。

指定調査機関番号 環2004-2-49

土壌・地下水汚染のしくみ

土壌汚染とは

土壌汚染とは、人の生産活動に伴って排出される有害物質が土壌に蓄積された状態をいいます。 土壌に浸透した有害物質は、土壌そのものを汚染するとともに、地下水を含む部分(帯水層)に達すると地下水を汚染し、さらに地下水の流れに伴って汚染範囲を拡大させていきます。

調査から対策までの流れ

1. 資料等調査
汚染の可能性と対象物質の特定

土地履歴調査 地形図、地質図
航空写真
聞き取り調査
住宅地図(現在と過去の比較)

2. 概要調査
表層土壌の汚染状況調査

土壌ガス調査(VOC)
土壌溶出量、含有量調査(重金属等)
地下水の汚染調査(既設井戸)

現地調査

3. 詳細調査
深度方向の汚染の調査

ボーリング調査
地下水調査

自走式掘削機(パーカッションタイプ)

4. 対策方法の検討
最適で低コストな浄化方法を選定

対象物質の種類と濃度、汚染の分布を確認
必要に応じ、応急対策の選択
対策技術の検討

5. 対策の実施
安全で最適な浄化の実施

揮発性有機化合物は土壌ガス吸引法などにより、浄化します。
重金属類は掘削除去または不溶化技術などにより浄化します。

掘削除去施工例

6. 評価・監視
浄化終了後の監視

定期的な土壌・地下水のモニタリング
有害物質濃度変化や除去量の監視

浄化後モニタリング

浄化技術

汚染のレベル、期間、費用などのニーズに合わせて、各種浄化技術から最適な方法をご提案します。

対策の種類

※ ただし、揮発性有機化合物による汚染の場合は、 封じ込め処理は適用できない。

掘削除去工法(重金属・揮発性有機化合物・油汚染に対応)

汚染土壌を最終処分場、汚染土壌浄化施設、セメント資源化処理施設などへ搬出して、対象地を短期間かつ確実に浄化します。

薬剤混合処理工法(重金属汚染に対応)

土壌中に含まれる重金属等を最適な固化材または薬剤により固化・不溶化する工法です。

土壌汚染とは

土壌中に空気を注入し、土粒子に付着または、土粒子間に存在するガス状の汚染物質を効率よく気化させ吸引により回収する方法です。

このサービスに関するお問い合わせ

伊藤組土建 営業部(建築)

連絡先011-241-8222

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